線状降水帯が発生し、災害の危険度が高まったことを伝える「顕著な大雨に関する情報」について、気象庁は運用を変更し、これまでより最大で３０分早く情報を発表することになりました。

気象庁は、おととし（２０２１年）６月から発達した積乱雲が帯状に連なる「線状降水帯」が発生し土砂災害や洪水の危険性が急激に高まった際に「顕著な大雨に関する情報」を発表して安全の確保を呼びかけています。

こうした中、気象庁は、今月（５月）２５日から運用を変更し、これまでは、線状降水帯の発生が確認された場合に発表していた情報を、発生が予測された場合にも発表することにしたもので、これまでと比べて最大で３０分早く情報を出せるということです。

線状降水帯の発生予測は、過去のデータの蓄積から可能になったもので、気象庁は、８０パーセント程度の精度で予測できたとしています。

一方、線状降水帯の大雨警戒レベルは、４相当以上で、これまでと変わりはありません。

和歌山地方気象台の北村哲次（きたむら・てつじ）防災気象官は、「これから梅雨や台風のシーズンを控え、ラジオやテレビで気象情報を入手し、自分の住む地域に影響がある場合、どこへ避難すればよいかなどは、普段から考えておいてほしい。顕著な大雨に関する情報が発表されれば、すぐに避難行動をとってほしいですが、その前の段階の大雨警報や土砂災害警戒情報が発表された時点でも避難することを検討してほしい」と呼びかけています。

和歌山県内では、気象庁が「顕著な大雨に関する情報」の発表を始めたおととし以降、線状降水帯は観測されていませんが、全国的には、昨年度一年間で、高知県や愛知県など１７都県で「顕著な大雨に関する情報」が出されています。